スポンサーリンク
学生時代からビジネスに興味があり、サラリーマンより企業の道を歩みたいと考える若者が増えています。
ビジネスアイディアを持ち、果敢に挑戦しようとする事は大袈裟に言えば日本経済の活性化にもつながり、大いに歓迎すべき事と言えます。
しかしサラリーマンとしてビジネスの世界で実践的に学んだこともない若者にとっては、様々な側面で壁にぶつかる事も少なくありません。
そうした壁をぶち破るために、それぞれの専門家のコンサルタントを受ければ良いのでしょうが、それでは経費が掛かりすぎ、資金のない若い起業家の課題解決とはなりません。そんな悩みを解決する手段・アイディアを本記事ではご紹介したいと思います。
その方法は大企業で事業部門の責任者や経営管理部門を担当していたOBを自社の顧問として迎えると言う方法です。
大企業の社長や重役ではなく、多くの大企業が採用している事業部制で、事業部を実践的に運営して来た責任者やスタッフを迎えるのです。
こうした方は60歳で定年退職し、再就職せずに過ごされている方が多く、起業ビジネスが軌道に乗る数年間、顧問としてサポートしてもらうと言う方法です。
こうした方が厚生年金を満額もらう為には、週２,3日の勤務とする必要があり、常勤でなく、この条件で採用する方が喜ばれる事が多く、顧問として働いてもらうのに好都合な点がメリットです。
採用する条件としては、自分の経験をひけらかす事無く、自分の子供が迷っている時に手を差し伸べる気持ちで接してくれる人と言う一点でよいでしょう。
スポンサーリンク
そんな人が大企業のある程度の責任ある立場にいた人に居られるのかという疑問を持たれる方がおられるでしょう。しかし、事業部制を敷いており、その事業部が数百人規模の場合、そこに付く責任者は部長級の中で選ばれた人といった程度の位置付けの事が多いのです。
そんな事業部の責任者やそれをサポートしていた経営スタッフとして定年退職を迎えた人は、ドラマ等に出て来る、大企業の内部のドロドロを乗り越えた出世した本社の役員経験者とは違うタイプの人が意外と多いのです。
そのポジションで定年を迎えたと言う事は、評価される実績は持っているものの、超エリートではないケースが多く、先に上げた感覚で接してくれる方が少なくないはずです。
そうした条件に適う方で、しかも60歳で定年退職し、3年程ぶらぶらしていた人がベターです。こうした年齢の方は、現役時代のギラギラした感じが抜け、しかも一方で現役時代の人脈がまだ完全には切れていないのがメリットです。
まずあなたがビジネスを推進するに当たり、強い事項と弱い事項を分析し、弱い事項に経験豊富な方に、当面困っている点をテーマとして仕事をしてもらう事を考えると良いでしょう。
こうした人材を募集するには、知人を頼るのも良いでしょうし、ハローワークに求人を出すのも良い方法です。定年退職しても自己都合退職としての失業保険は出ます。
従ってこの失業保険を受給しようとする人は、ハローワークを訪れ、当座働く意思が実際にはなくても、建前上は仕事を探し、働く意思のある事を示す事が必要なため、ハローワークを訪れ、検索されるのです。
良い人と巡り合えれば、若い人を雇用し経営権を奪われると言った思わぬ目に合う事もなく、あなたの良きサポーターとなってくれるでしょう。