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大手のメーカーでエンジニアとして活躍した人の中には、その経験を後輩技術者に伝えたいと、コンサルタント業を始めようと考える人が少なくありません。
しかし始めるに当たって悩む事項がいくつかあります。本記事ではその悩みの代表的な項目と、その対策案について記載したいと思います。
コンサルタント業を始めるに当たって、まず行き詰るのが個人事業としてネームバリューがない点です。どの様に中小・中堅企業や大企業の個別事業部にアプローチし、存在を認知してもらうかと言う点です。
チラシやパンプレットを作成して、ターゲットとする企業にダイレクトメールとして技術管理者宛に発送しても、ネームバリューがなく、開封して呼んでもらっているのかさえ不明です。
私もコンサルタントを起業する際に、こうした方法を取りましたが、100通送付しても全く反応はありませんでした。
これは、信用が全くない事と合わせて、個人として専門技術コンサルタントを行える守備範囲が狭い事も起因していると思われます。
こうした課題を克服するための1つの方法として、私が実践した方法を紹介したいと思います。認知度を上げるためにはHPを開設し、技術課題可決の為にコンサルタントを求める技術者が検索して目に留まるようにする事が現代では必須で、これを実施したいと考えました。
しかし費用を掛けて開設しても、仕事を得られる保証はなく、個人でその費用を掛けるのは少々リスキーと考えられます。
またHPを作成し、認知度を上げる施策を講じても、コンサルタントの守備範囲が狭ければ、受注にまで至る確率は少ない事も懸念されました。
これを解決するために実施したのが、大学時代の仲の良い友人数名で、コンサルタント業のネットワークを作り、このネットワークをバーチャルの会社として活動する事でした。
現役時代の会社の仲間では、経験が似通っており、幅の拡大にはなりませんが、大学時代の友人なら、同じ工学部の学科を卒業した後、様々なメーカーに勤務しており、その会社により技術部門の在り方も異なり、実践的な技術の幅を大きく拡大できるのです。
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電子部品業界、電機業界の営業技術、重工業のプラントエンジニア、重電機器メーカーのエンジニア、そしてコンピューターメーカーのシステムエンジニアと、顔ぶれも多彩で、一気に対応できる技術コンサル範囲が拡大しました。
またHPの開設等のマーケティング活動費用も、数名で負担する事で軽減する事が、これによって可能となったのです。
株式会社組織にした方が信用度は高まるとも思われましたが、受注した仕事内容に応じて最適な人を当てて、その人が活動すると言う方式のため、収入面でもめない様に緩やかなネットワークのバーチャル会社としたのです。
居住地もまちまちで、それぞれがクライアントを見つけ、そこから仕事が広がる場合にも、お互いに情報を共有すれば何の問題もないので、そうしたスタイルがベストと考えたのです。
こうした活動により、徐々に仕事が広がって行きました。収入はそれほど多くはありませんが、自分達のペースで無理なく仕事が行え、自分達が現役時代に培った技術スキルやノウハウや管理手法等を若手技術者に伝授すると言う目標はほぼ達する事が出来るようになりました。
ネット時代のビジネス活動の在り方として、コンサルタント業以外にも生かせる方法だろうと思います。